オーキデアンペリアルＮＥＴ

食欲の秋、気になるのは体重です。おいしいものを食べるのは楽しいけれど、そのあとの体重の増加は悩みの種。こんなときには運動ですが、結構一人で続けるのは味気ないもの。こんなときはスポーツクラブに通うのも手ですよね。ちょっとしたウェアやシューズをそろえるのも楽しいですし、目新しい機材を使うのも新鮮です。スポーツクラブでいい汗かきませんか。
息子が所属しているサッカークラブには、専用のサッカーユニフォームがあります。小学校低学年の時は、番号が入っていないユニフォームを個人で買います。しかし、中学年になると、番号が入っているサッカーユニフォームを買うことになります。自分が何番の番号をもらえるか、とてもドキドキします。しかし、監督に聞いてみると番号は、苗字のあいうえお順に配るそうです。ちょっとがっかりしました。
　南丹市防災会議が１日、市国際交流会館（京都府南丹市園部町）で開かれた。府が暫定計画で独自に原子力災害の緊急時計画区域（ＥＰＺ）を拡大したのを受け、市が地域防災計画を見直すと報告。「原子力発電所編」を今年度内に策定すると明らかにした。
　府の計画では、ＥＰＺを従来の原発の半径１０キロ圏内から２０キロ圏内に拡大。南丹市では美山町の一部が新たに含まれることになった。
　会議で市は「原発編」策定に向け、▽国、府、関西電力など関係機関との連絡体制整備▽高齢者たちの避難手段整備▽２０キロ圏外の避難先確保▽関電との協定締結−など７項目を課題として挙げた。関係機関と調整し、年度内に計画を策定して市防災会議に諮ると説明した。
　また参加機関が、それぞれ行った被災地支援や、活動から得た防災上の教訓などを報告。関電の委員も東日本への電力融通などを説明したが、原発についての言及はなく、出席者から質問も出なかった。
　このほか会議では、市の組織再編に伴う防災計画の変更や、１０月に行う総合防災訓練の計画を承認した。
　また会議終了後、市の防災担当者や消防署や府の職員らが、梅雨の降雨に備えた防災パトロールを実施。市内で土砂災害や増水による被害が想定される３カ所を巡り、現状を確認した。

　日比谷線・秋葉原駅改札前などで店舗を展開するプレッツェル専門店「Auntie Anne’s（アンティ・アンズ）」は6月15日から、「カリー プレッツェル」の販売を始める。（アキバ経済新聞）

【画像】 秋葉原にプレッツェル「アンティ・アンズ」国内2号店

　アンティ・アンズはアメリカ生まれのプレッツェル専門店で、昨年11月に国内初店舗となる池袋店をオープンした後、今年2月に秋葉原メトロピア店、3月に二子玉川ライズS.C.店を出店。「サクッ・中はふわっ」とした食感のソフトタイプのプレッツェルを主力商品として販売している。

　同社は今回、日本オリジナル商品となる「カリー プレッツェル」を夏季限定で発売。スパイスをブレンドして作ったオリジナルのカレーフレーバーと、プレッツェルの生地本来の甘みが特徴。

　価格は250円。販売は8月下旬までを予定。


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アンティ・アンズ


　石巻市北上町の無農薬米栽培農家、大内弘さん（４８）は１日、涌谷町で開かれた「高性能除草機の実演会」で、東日本大震災の大津波で冠水した水田の塩分減少に、除草機を稼働させる新たな減塩法を参加者に説明した。２０日前後から応急除塩後に田植えした水田で試みる。田植え後の減塩法は他にないといい、実演会を主催したＮＰＯ法人「環境保全米ネットワーク」（仙台市青葉区）も強い関心を示している。
　海水につかった大内さんの水田土壌には、数回のしろかきによる除塩後もかなりの塩分が残った。このため、田植え後の減塩法として除草機の機能に着目した。除草機で田土を数センチの深さでかくはん。浮き上がった塩分を田水とともに流し、水の入れ替えを繰り返せば、塩分濃度を減らす可能性がある−−という考えだ。
　田植えから１カ月前後で、雑草が生えてくる２０日ごろから１週間置きに最低３回、除草機を稼働させ、水を入れ替える。その都度、土壌中の塩分濃度を測定し減塩効果があるかを調べる。「田植え可能」の目安以上の塩分が残る水田に植えた苗は葉の先端部が黄ばむなど育ちが悪い。大内さんは「良質米を作るため取り組む価値のある試み」と言う。【小原博人】

６月２日朝刊

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　東日本大震災で壊滅的な打撃を受けた水産業界の早期復興と再生を目指す一般社団法人・三陸海産再生プロジェクトが１日、石巻市で設立された。消費者などから募った会費や寄付金を漁船購入や加工場の施設再生資金として貸与。そこで生産された水産加工品や生鮮魚介類を会員に格安で提供する。
　プロジェクトは、地元の漁業者や加工会社で組織。会員の年会費（法人３万円、個人１万円）や寄付金で運営する。生産者（漁業者）、加工業者、消費者をつなぐ産直販売システムを確立し、会員に季節ごとの生鮮魚介類や加工品を市価の２〜３割安で販売する。
　市内のホテルで会見した木の屋石巻水産の木村長努社長は「公の支援を期待しても先行きが見えない。水産業界の復興の足がかりになれば」と、生産、加工、流通を一体化した事業に期待する。
　法人の佐々木重人事務局長によると、定置網漁による魚介類の宅配は早ければ秋に発送を開始。養殖ワカメは来年春に、ホタテは同夏の出荷を予定。加工品は来秋を目標に工場を建設し、会員宅に届けたいとしている。将来は１０万人の会員数を見込み、月１回の発送を計画している。【石川忠雄】

６月２日朝刊

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