アンチエイジングをする人
2010/03/08(月)
アンチエイジングをしている人は多い。少しでも若づくりをしておきたいということだと思うが、実際、内面から若くなっていないと、維持することは難しいのではないかと考える。それでも、自分自身外見が良くなれば、自信が持てるということから、自然と内面も磨かれる可能性は否定できない。そのためにアンチエイジングをするのは、形からでもいいかもしれない。
フォトフェイシャルはシミ、シワ、たるみ、毛穴、赤ら顔など多くの女性の悩みに対応できる美容方法のひとつですが、安ければ1回5、6000円だがお肌つるつるでしばらくは美容液もいらないくらいです。フォトフェイシャルは1、2ヶ月に1回のペースで5回ほどするのが効果的ですので美容液を買う変わりにしてみるのもいいです。
［経済面］
★米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が２０１０年の暫定利益を発表、国庫納入額は前年比６５％増の７８４億ドルで過去最高に。
★欧州中央銀行（ＥＣＢ）の元専務理事兼首席エコノミスト・イッシング氏、欧州各国がより厳しい支出削減の方法を見つけなければ、通貨ユーロの存在が脅かされる可能性があると警告。
★米小売り大手ウォルマート＜WMT.N＞、ニューヨーク市での初の出店に苦戦。同市市議会は１２日、同社の出店により周囲の商店やコミュニティがどのような影響を受けるかについて聴聞会を行う予定。
［１１日 ロイター］
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［ニューヨーク ２日 ロイター］ ２日付の米投資情報週刊誌バロンズは、２０１１年の米国株式市場では、エクソンモービル＜XOM.N＞、ウォルマート＜WMT.N＞、ファイザー＜PFE.N＞など大型株が有望で、平均１０％の上昇が見込まれると伝えた。
同誌はカバーストーリーのなかで「今年が再び大きく上昇する星回りでないとしても、世界経済の改善、低金利、企業の堅固な財務内容、割安なバリュエーションなど、ファンダメンタルズが好ましいことは確かだ」と指摘。
「今購入する価値のある銘柄」として、エクソンモービル、ウォルマート、ファイザーのほか、ＪＰモルガン・チェース＜JPM.N＞、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）＜GM.N＞、シスコシステムズ＜CSCO.O＞、ユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングス＜UAL.N＞、バリック・ゴールド＜ABX.TO＞＜ABX.TO＞、原子力発電のエンタジー＜ETR.N＞、ペプシコ＜PEP.N＞の１０銘柄を挙げた。これらの銘柄はいずれも２０１１年に２０％あるいはそれ以上上昇する可能性があるとしている。
＊写真キャプションの西暦年を修正して再送します。
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2010年12月28日、英フィナンシャル・タイムズ紙の中国語ウェブサイト・FT中文網によると、急速に拡大する中国のオンライン市場に、世界最大の小売店・米ウォルマートが本格的に進出しようとしている。
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このほど明らかになった中国最大のオンライン家電販売店・京東商城（360buy．com）への投資。同社にはパートナー企業6社が合計5億ドルの資金を投資しているとされるが、そのうちの1社がウォルマートだ。
ウォルマートは京東商城に対する具体的な投資額を発表していないが、07年に台湾資本の小売チェーン店・好又多（Trustmart）を買収して以降、ウォルマートは中国に300店舗を展開したほか、会員制倉庫型店舗サムズ・クラブの電子商取引サイトを開設するなど、中国のオンライン市場への進出を強めている。
今後、ウォルマートは中国におけるオンライン市場で淘宝（タオバオ）、アマゾン、卓越網（Joyo）などと激しいシェア争いを繰り広げることになると予想されている。（翻訳・編集/岡田）
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【瀋陽発】ユニクロや吉野家、無印良品、ウォルマートなど、外資系企業の進出が目立つ中国遼寧省瀋陽市。12月10日に瀋陽店をオープンするヤマダ電機の一宮忠男社長は9日に行った記者発表で、同社初の海外店舗出店の地を瀋陽に決めた理由について「中国で最も成長率が高いエリアだから」と語るなど、このところの成長に注目が集まっている。そこで、東北三省と遼寧省、その省都瀋陽の位置づけについて、東北三省をカバーする日本貿易振興機構（JETRO）大連の重岡純副所長に取材した。
【写真入りの記事】
中国の東北三省とは、遼寧省、黒龍江省、吉林省。なかでも日本人になじみが深いのは遼寧省の大連、瀋陽といった都市だろう。瀋陽はこの9月に地下鉄が開通するなど、急速に都市化が進んでおり、街のあちらこちらに建築中の建物を見ることができる。近代と現代が同居する活気ある都市だ。
中国のなかで東北三省が占めるのは「人口、GDPともざっくり1割程度」（重岡副所長）と、いまは必ずしも大きな存在ではない。しかしその分、伸び率は高い。遼寧省は吉林省と並んで経済成長率が約13％（09年現在、以下同）で、全国平均の約9％を大きく上回っている。北京や上海といったすでに大きな経済成長を遂げた都市は、伸び率は1割以下に落ち着いており、その意味でも、遼寧省はこれからの成長が期待できるエリアだといえる。
遼寧省で最も人口が集中しているのが省都の瀋陽で、714万人（08年現在、以下同）が生活している。次いで大連が583万人、鞍山が351万人。この3市で全体の約3割を占めている。一方、都市別の小売総額は、瀋陽が1506億元、大連が1183億元で、この2市で遼寧省のおよそ6割を占める。1人当たりの可処分所得は、上海が年間2万9000元程度、北京が2万7000間程度であるのに対し、瀋陽は1万9000元程度で、1万7000元程度の全国平均よりやや上回っている状況だ。「現在の瀋陽は、上海でいえば2005年の終わり頃の水準」（重岡副所長）という。
しかし、瀋陽市民の消費意欲は高く、それが耐久財の保有状況にも表れている。例えば、100世帯あたりのビデオカメラ保有台数は24.2台と、全国平均の7.1台の3倍以上で、15.0台の上海すら軽く超える。また全国平均2.3台のピアノも、瀋陽では5.8台と上海の6.0台に迫る水準だ。全国平均59.3台のPCは瀋陽では62.4台と、こちらも上回っている。
「中国政府は、このところ東北三省の経済活性化に積極的。そのなかでも、寒さが厳しい黒龍江省や吉林省に比べ、ややしのぎやすい遼寧省がさまざまな面で有利」（重岡副所長）ということもあって、省都瀋陽への日本企業の進出が目立っている。
主なところでは、ユニクロ、無印良品がそれぞれ2店舗（10年8月現在）出店しているほか、味千ラーメンが4店舗、吉野家が18店舗と飲食系も増えている。日系企業以外では、ウォルマートが4店舗、カルフールが8店舗、マクドナルドが22店舗、スターバックスが4店舗などと、成長率の高さを見込んだ出店ラッシュが始まっている。また、中国の家電量販店、国美電器は13店舗、蘇寧電器もすでに8店舗を瀋陽で展開している。今回のヤマダ電機の進出をきっかけに、家電量販の世界でも新たな競争が始まることになりそうだ。（道越一郎）
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